建てる前から災害を想定して家づくりを始めると、いざ災害が起きても安心して行動することが出来ます。生涯ずっと住む家が安全な場所であることを確認してから家を建てる事が大切です。また建物も耐震性の高い構造を選ぶことで地震の揺れを軽減する家になります。災害は住むエリアが重要になるため、今回は土地探しの段階から説明いたします。
■住みたいエリアの安全性
家を建てたいエリアが安全なのかを調べてから土地の検討を始めます。元々日本は地震大国で、いつ大きな地震が来てもおかしくはありません。そのため土地を選ぶ際は、地盤の強さやボーリングデータで強度を確認しておきましょう。そして、いざ家を建てる時は必ず地盤調査を行ってください。たとえ地盤が弱い土地でもそれに見合った基礎をつくると安心ですね。特に今年は豪雨や線状降水帯の発生により、土砂崩れや河川の氾濫など各地で甚大な被害が出ました。そこで洪水・土砂災害・津波などは、国土交通省の「重ねるハザードマップ」、自治体の「ハザードマップ」でリスクの程度を確認し、また過去の災害状況を把握することが家族の安全に繋がります。
■地震に強い家！地震の揺れを軽減する耐震性能の重要性
地震に対応するための構造は、建物を強くする「耐震」、建物と地盤を切り離して揺れを伝えにくくする「免震」、ダンパーなどを使って地震の揺れを吸収する「制震」の大きく３つに分けられます。
◇耐震・・・建物自体を強固な作りにする構造。壁に筋かいを入れ、部材の接合部を金具で補強する。
◇制震・・・地震の揺れを吸収し、建物の揺れを軽減する構造。建物の内部にダンパーや重りなどで構成された制震装置を設けて、地震による揺れを小さくする。
◇免震・・・建物と地盤を切り離した構造。建物と基礎の間に特殊な免震装置を設けることで、地震の力を受け流して建物の揺れを少なくする。
POINT 制震・免震は装置に費用がかかりますが、制震ダンパーや免震装置を標準仕様にしている住宅メーカーもあります。
■地震に強い家！住宅性能表示では耐震等級３が最高等級
耐震等級とは、地震に対する建物の強度(耐震性)を示す指標のひとつです。住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)に沿った住宅性能表示で３つのランクに分かれています。
◇耐震等級１・・・関東大震災の震度６強から７程度の地震に対して倒壊・崩壊しない程度
◇耐震等級２・・・耐震等級１の1.25倍の力に対して倒壊・崩壊しない程度
◇耐震等級３・・・耐震等級１の1.5倍の力に対して倒壊・崩壊しない程度
POINT 注文住宅を建てる場合、耐震等級３で家を建てると安心ですね。フラット35Ｓの利用も可能です。
■停電しても電気が使える安心感！太陽光パネルと蓄電池
災害などの万一の停電時でも、太陽光パネルと蓄電池があれば電気を使えることが出来ます。晴天時の昼間は太陽光発電で創った電気を使い、曇りや雨の日、夜間などは蓄電池に蓄えた電気を使用することで、いつもと変わらない日常をおくることが出来ます。ただ太陽光発電で十分な電力が得られない日は、日中の電気の使用を極力控え、余剰電力を蓄電池に確保して夜間に使用するといった工夫が必要になります。
◆蓄電池
燃料電池(エコキュート)
「エネファーム」と聞けばピンと来る方もいるかも知れません。都市ガスやLPガスから取り出した水素と空気中の酸素を化学反応させて電気を作り出します。更に発電の際に発生した熱を活用してお湯を沸かして給湯に利用することが可能です。給湯暖房用のバックアップボイラーとセットで使用するためお湯切れもなく、エネファームで家中の電気・給湯・暖房のすべてをまかなうことができます。一部のエネファームには、停電中にも発電できる機能がついているものがあり、万が一災害が起きた際にも安心です。エネファームの給湯タンクには随時、約140リットルのお湯が入っていて、水道が止まった時の雑用水を確保できるメリットもあります。タンクのお湯は毎日入れ替わるため衛生的です。エネファームの設置は戸建ての場合、住宅周りに設置スペースが必要となります。(建物に近接して１m×2.2m程度)
POINT 発電中の停電時も最大約８時間継続して電気が使用可能。家庭の年間電気代を約60％も削減できる。10年間のメンテナンスフリー。初期費用は高め。
「コレモ」
天然ガスでガスエンジンを動かして発電し、発電時の排熱を暖房に利用するシステム。自宅で電気を作るので、電力会社から購入する電気を減らすことができます。また、発電する時にできた熱を暖房に使えるため、省エネ型給湯暖房機エコジョーズの稼働を最小限に抑えることができて経済的です。自宅で使いきれなかった電気は、北ガスが買い取ることも可能です。(※北ガスの電気を契約する必要があります)
POINT 発電中の停電でも給湯、暖房、一部の電化製品を継続して使用可能で災害時も安心。エコジョーズと組み合わせて使用することで、年間の光熱費を約25％も削減可能。10年間のメンテナンスフリー
■断水になっても飲料水は確保したい！
災害時に備蓄が必要な水の量は、大人１人あたり１日３リットル、３日分９リットルが目安とされています。そのほか風呂やトイレ用の生活用水も必要になります。蓄電池をエネファームにすると生活用水を確保することができます。また新築時に貯水タンクを設置する方法もあります。貯水タンクは床下や屋外のデットスペースに設置可能で、災害や断水時の「飲料水・生活水」を確保できます。水道管に取り付けるだけで、簡単に施工ができ、貯水容量も36リットル・60リットル・120リットルタイプがあり、ご家族の人数で選びます。
■まとめ
災害についての知識を持つことは、これから家づくりを始めるにあたってとても大切なことです。特に耐震性能に関しては、耐震等級の高い構造にすることで、ご家族の生命と生活を守ることに繋がります。大切な家族と過ごす住まいだからこそ、その安全性は重要な基準となります。